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マウントゴックスとは

日本ではネガティブなイメージが定着

一斉に知られたマウントゴックスの名前

日本でマウントゴックスという名前が知られたのは、2014年の2月のことでした。
日本におけるビットコインなる仮想通貨取引所であるマウントゴックスが114億円もの損失を出し、経営破綻したというニュースがメディアによって一斉に報道されたことに端を発して、日本における仮想通貨やビットコインの存在が一躍知られるようになったのは、何とも皮肉なことです。

マウントゴックスの歴史

マウントゴックスの歴史を紐解いてみると、当初は「マジック:ザ・ギャザリング」という人気トレーディングカードを生み出したジェド・マケーレブが、カードの売買をするためのオンライン交換所として公式サイトを作ったところから始まります。
最初は、仮想通貨であるビットコインとは、まったく何の関係もなかったのです。
その後、ジェド・マケーレブはカードのオンライン交換所であった公式サイトを、ビットコイン交換所に事業転換したのち、マルク・カルプレスに売却します。
これが2011年のことでした。
買い取ったマルク・カルプレスはビットコイン取引所として運営を軌道に乗せ、2013年4月には世界のビットコイン取引量の実に70%までを占めるようになり、ビットコインといえばマウントゴックスといわれるようになったくらいです。

さまざまな問題が山積してきた歴史

2011年、マウントゴックスの監査役のコンピュータがハッキングされ、価格がわずか1セントになるということ件が起こりました。
数分以内に正当な取引価格に戻すことができたものの、このハッキングによる取引の影響額は実に875万ドルもの大金となったのです。
2013年には、コインラボが契約違反があったとしてマウントゴックスを相手に、7500万ドルを求める訴訟を起こしたほか、法的問題からアメリカ合衆国のバンキングシステムから事実上凍結されるなど、さまざまな問題が起こってきた歴史があることでも知られています。
とりわけ、日本におけるビットコイン取引所の最大手であったマウントゴックスの経営破綻は、日本はもちろんのこと、世界でも大きな衝撃をもって受け止められたといえるでしょう。

経営破綻はどうなったか

当初、破産手続きにおいては、破綻した時点のレートで債権者に対してビットコインを現金にして債権者に分配することにしていましたが、2018年に民事再生手続きであればビットコインのまま再分配してもよいということになります。
現金化することになると、仮想通貨相場の大きな下落につながるため、市場関係者にとっての懸念材料となっていましたが、マウントゴックスの民事再生手続きが始まったことで、仮想通貨市場では安心感が広がったことも、記憶に新しいところです。
民事再生手続きができた理由は、ビットコインが急騰したことによるもので、失われたビットコインの額がほぼ全額返金できたことは不幸中の幸いでしたが、全体的にネガティブなイメージがつきまとっているのがマウントゴックスの歴史といえます。

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